夫(妻)が失踪!すぐ探偵に家出人捜索を依頼するべき理由

突然の失踪、まずは夫(妻)の安否が心配ですよね。ただの家出なのか、自ら蒸発したのか、なにか事件に巻き込まれたのか。とにかく無事でいて欲しいけれど、なにをすれば良いのか分からない。
まずはゆっくり深呼吸して、落ち着くことが大切です。

警察は捜索してくれない

警察は捜索してくれない
家族が失踪したら、警察へ通報すれば捜してもらえると思っていませんか?
「行方不明者届(旧家出人捜索願)」を警察署へ提出しても、成人の場合はほとんど捜査してもらえません。警察が動くのは、「特異行方不明者(旧特異家出人)」に分類された場合のみ。これは、誘拐などの犯罪や事故に巻き込まれた可能性が高い場合、未成年者や認知症の高齢者の場合、遺書があるなど自殺の恐れがある場合、精神障害にあって自身や他人を傷つける恐れがある場合などが該当します。
成人が自分の意志で家出したような場合は、積極的な捜索をしない「行方不明者」に分類されてしまいます。もしも偶然に交通違反などで警察に検挙された場合でも、捜索願が出ていることを本人に告げるだけで、警察が保護してくれることはありません。あくまでも本人の意志を尊重するからです。

それでも、届けは出したほうがよい

届出を出せば、警察のコンピューターの行方不明者リストに掲載されるからです。生存連絡をお願いしておけば、行方不明者が偶然職務質問を受けたときなどに、基本的には警察が連絡してくれます。本人の意志や、その他の事情によっては連絡が来ないこともあります。
他には、身元不明の迷い人や遺体が見つかったときにも、このリストが役立ちます。
行方不明者届は、お住まいの住所を管轄する警察署へ直接出す必要があります。最近の行方不明者本人の写真と、届出人の印鑑を持っていきましょう。
「警察に届出を出している」というのは、ビラを配ったり聞き込みをしたりするときに、協力を得やすくなる効果もあります。

いなくなった本人が、警察に行方不明届の不受理の申し出をしていることもあります。探さないで欲しいという意思表示です。
ストーカーやDVの被害者が加害者から身を守るためのものです。これが出されていると、行方不明届けが受理されません。

※特異行方不明者の場合は、警察も積極的に捜索してくれます。
自殺や事件の可能性があるなら、その根拠をしっかりと説明しましょう。警察署長の判断となりますが、重いうつ病を患っている、自殺をほのめかす発言をしていたなど、危険なことをしっかりと伝えましょう。
手配の有効期間は三ヶ月ですが、継続の必要がある場合は三ヶ月ごとに更新となります。
通常の行方不明者と判定された後でも、新しい情報がみつかれば、特異行方不明者に切り替えられることもあります。
携帯・スマホを持ち出していれば、その位置情報を調べたり、車に乗っていなくなったのなら、Nシステム(自動車ナンバー自動読取装置)を使った捜査をしたりしてくれます。有料ですが、警察犬の出動もお願いするといいでしょう。
ただ残念ながら、こちらの危機感をよそに、特異行方不明者として認められないケースが多いのが現実です。

参考:行方不明者発見活動に関する規則

自分でできることは限られている

なにをすれば良いのか…
妻や夫がいなくなったら、できる限りのことをしたいと思うのは当然です。
それでも、意外とできることが少ないんです。

親戚や友人に連絡する
ご近所に目撃情報を聞く
行きそうな場所を探す
ビラをつくって配る
通帳を頻繁に記帳する

普通の人ができる行動は、このくらいしかありません。
普段からスマホの位置情報を夫婦で共有していれば、居場所がわかるでしょうが、自ら失踪する場合はそんな手がかりを残すことはないでしょう。
また、通話履歴も個人情報の観点から、契約者本人でなければ請求できません。他にも、SNSで情報を拡散するといった方法もありますが、効果は薄いです。

通帳を記帳するというのは、失踪者が銀行のキャッシュカードを持っていて、通帳が残されている場合に有効な手段です。ATMなどでお金を引き出した場合、金融機関によりますが、通帳に取り扱い店の番号が記載されます。そこから引き落とした場所を特定するという調査方法です。

これらの方法は、個人で行うには限界があります。
例えば、友人のところに居るのに、その友人に「来てない」と言われたらそれまでです。
心当たりの場所がいくつかあっても、一度に探せるのは一箇所ですし、ずっと張り込んでおくのも無理ですよね。

※勝手に離婚届を出されることも
失踪するときに、テーブルに記入済みの離婚届を置いていく場合もあるでしょう。逆に、離婚届を無断で提出されてしまうこともあります。
特に、子供を連れて失踪した場合、親権者の欄を自分にして提出することが考えられます。
取り消すためには裁判になりますし、時間もかかってしまいます。回避するためには、すみやかに離婚届不受理申出書を役所に提出しておきましょう。

最後の頼みの綱は、探偵社のみ

人探しが得意な探偵
そこで、唯一頼れる探偵の出番です。もちろん探偵に頼んだとしても、ウルトラCの裏技ですぐに見つけてくれるわけではありません。
結局やることは、地道な調査が中心です。ですが、人海戦術で、自分たちだけではできないことをやってくれます。
かくまってそうな親戚や接触しそうな友人を見張ったり、行きそうな場所を何時間も張り込んだり、一時間おきに通帳に記帳したり、ローラー作戦で車をしらみつぶしに探したり。
自分たちだけで探すよりも、何倍も効率よく探すことができます。

また、早期に発見するためには、いなくなった人を特異行方不明者として警察に認めさせるというのもひとつの方法です。
探偵によって、新たな証拠や証言がみつかれば、特異行方不明者に切り替えてもらうことも可能になります。

人探しが苦手な探偵も多い

多くの探偵社・興信所は、浮気調査に力を入れています。依頼の7~8割は浮気調査だという会社がほとんどです。
浮気に悩む人が多いからというのもありますが、成功率の高い浮気調査に特化したほうが儲かるという理由もあります。
つまりは、個人の探偵社や、若い調査員は、人探しの経験自体が不足しているのです。

探偵は基本的に、頼まれた依頼は問題が無ければ引き受けてくれます。
とはいえ、浮気調査ばかりやっている探偵が人探しをして、ちゃんと見つかるでしょうか。
あなたの依頼は、調査員に経験を積ませるためのものではありません。

そもそも人探しの成功率は高くない

浮気調査なら、成功率8割以上をうたっている探偵社も多いですが、人探しの場合は失敗する可能性もそれなりにあります。
手がかりが多ければ、費用は安く、成功率は高くなります。逆に手がかりが少なければ、費用は高く、成功率は低くなるのです。
このあたりの金銭的なリスクについては、実際の状況や手がかりなどで大きく変わってきます。相談して、納得できたら依頼するという流れになります。

相談すべきは、人探しに強い探偵

大手の「原一探偵事務所」の受ける相談依頼は、浮気調査が5割、人探しが4割となっています。(出典:「探偵の探し方頼み方ガイド」主婦の友社 より)
原一探偵事務所は、他の探偵社に比べ、人探しの割合がかなり高くなっています。
これは、テレビ番組の影響もあります。「徳光和夫の感動再会"逢いたい"」などで、調査協力をしているのが、この「原一探偵事務所」だからです。
所在調査は、経験や年齢によって能力が増していきます。気力と体力が勝負の浮気調査とはそもそも違うんです。
こういった人探しに精通した経験豊かな調査員が多数在籍する探偵事務所に、まずは相談することが大切です。

早く動くのが、発見への道

失踪してから日数が経てば経つほど、発見率は下がってしまいます。
なんらかのトラブルや事件に巻き込まれている可能性もあります。
まずは電話で相談してみましょう。相談と見積もりは無料なので安心してください。
電話もメールも、24時間対応なので、夜中でも今すぐ連絡して大丈夫です。もちろん土日もOKです。フリーダイヤルなので携帯からの通話料も無料です。
契約の直前までは、匿名でも相談にのってもらうことが可能です。一歩踏み出し、まずは不安な気持ちや現在の状況を伝えましょう。
もちろん、探偵に頼めば必ずみつかるというものではありません。それでも、電話をかけることには何のリスクもないんです。勇気を持って、一歩踏み出しましょう。

もう一度言います。
電話代もかからない。メールフォームでもいい。いつでも大丈夫。匿名でもかまわない。
これは、探偵社からの「ひとりで悩まず、気軽に連絡してきて欲しい」というメッセージです。
「依頼するかわからないのに、相談したら迷惑なんじゃ?」なんて思うかもしれませんが、遠慮はいりません。
あなたの行動が、未来を変えるかもしれないんです。健闘を祈ります。

もちろん他の探偵に相談するのもOKです。でもその前に、原一探偵事務所にきっと相談してみてください。

まずは深呼吸をして、じっくりと公式サイトをご覧ください。
家出人・失踪人調査「原一探偵事務所」にお任せください。

公開日:
最終更新日:2018/10/19